「コロナ感染再拡大（欧州）」「合意なきBrexit（英国）」「追加景気支援策の行方（米国）」「米大統領選・TV討論会」等…、先週は多くのテーマが乱立しました。
しかしそれら全てをかき消したのが、2日東京タイム終盤に流れた「トランプ大統領・新型コロナ感染（米国）」との報道でした。
東京タイムに流れたことからファーストアクションは“円主導（リスク回避→円買い）”となり、ドル円は“104.933円”へと押し下げられました。
一方で欧州タイム以降は“ドル主導（リスク回避→ドル買い）”となっており、そこから“売り込まれる”には至っておりません。
さらにその後は「トランプ大統領は軽症」との報道から“巻き戻し”が先行していますが、注目の米雇用統計が“霞んで”しまうほど、特に週末以降は「トランプ一色」といえそうです。
「トランプ大統領は軽症」との報道が正しいのであれば、もう一段の“巻き戻し”も十分に期待されるとこです。
ただ「国家機密（米大統領の健康状態）」に触れる事象であるだけに、「真偽のほどは不明」といわざるを得ないところがあります。
つまり「鵜呑みにはできない」が基本であり、「次なる続報待ち」になりやすく、ヘッドライン次第では「どちらにも振れる可能性あり」と見るのが自然ということになります。
ただ「情報が錯綜」しているというのも、実は否めないところがあります。
「決め打ちは禁物」であり、「レンジ内での推移（105.00-80円…？）」が基本ということになりますが、当該範囲内では「神経質に揺れ動く」とも見ておく必要がありそうです。
そして「いずれかに突破」した際のフローについても、頭の片隅に描きながら…。
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プロフィール
武市佳史（たけちよしふみ）
大阪府出身。ファイナンシャル・プランナー（AFP）。 日本におけるFX（外国為替証拠金取引）の草創期より業務に従事。現在ではマネーパートナーズのチーフアナリストとして、為替コラムの執筆やWebセミナーの講師を務めるだけでなく、日経CNBCを始めとする数々のメディアに出演・寄稿している。
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