「米早期利下げ」ならびに「日米金利格差」を巡って、またしても先週のドル円は“乱高下”を見せました。
まず注目の「FOMC」は“据え置き”とされ、一方で「追加利上げ」の可能性を示唆する文言を削除し、「インフレ2％目標達成を確信できる前の利下げは適切ではない」との文言が加えられました。
いわゆる“中立”を示した内容といえますが、マーケットはこれを“ハト派寄り”と捉えました。
こうして発表直後から“ドル売り”が加速し、ドル円は一時“145.997円”へと値を落としています。
ところがその後に行われた「パウエルFRB議長会見」では、『3月の利下げの可能性は低い』と発言されました。
この影響で一旦は“147.449円”へと押し戻されましたが、その後の「米雇用関連指標」が“いずれも弱め”となったことから、“ドル売り”そのものは継続しました。
ただ週末に行われた「米雇用統計」は、“極めて強い（NFPは予想のほぼ倍:+35.3万人/失業率は予想を下回る3.7％/平均時給は2022年3月以来:前月比+0.6％）”となりました。
このため「米早期利下げ観測」は改めて後退する格好となり、米10年債利回りが“急上昇（3.86％→4.05％）”を見せる中、ドル円は“急反発（146円半ば→148.593円）”を演じて、先週末の取引を終えています。
こうして短期金融市場を見ると、「米5月利下げ」の確率はまだ“60％超”を織り込んだままですが、「米3月利下げ」はすでに“20％以下”へと低下しています。
これを“下がった”と見るか、それとも“まだ高い”と見るかは、個人個人によって異なる結果となっています。
そうなるとまたしても“思惑交錯”となるだけに、ここからの“さらなる上値模索”に関しては“別の後押し”が必要と見るのがやはり妥当ということになります。
今朝方の「米CBSニュース番組・60ミニッツ（日本時間本日9:00～）」でも、パウエルFRB議長は『FRBは3月以降まで利下げ待つ公算大きい』と述べるなど、「米早期利下げ観測」はさらに後退する可能性が高まりつつあります。
それでも今回の急反発は、あくまで“巻き戻し（織り込み過ぎた米早期利下げ観測の巻き戻し）”と見れば、時間の経過と共に“自ずと上値は限定的”と見るのが妥当なところ…？
決して“崩れる”ようには見えず、基本的には“下値が堅い”を前面に押し出した動意が期待されますが、“上値の重さ”を払拭するには…？
“別の後押し”が必要と見るのが、やはり妥当なところかもしれませんね。
《12:35》
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