全米供給管理協会（ISM）が発表する指数。製造業景気指数と非製造業景気指数がある。企業の購買部に対して受注残や生産状況、在庫などについての状況が、前月と比較してどう変化したかをアンケートし、結果を指数化したもの。50％を生産活動の拡大・縮小の分岐点とし、50％を上回れば拡大していると判断する。製造業指数は翌月第1営業日に発表され、米国の景気先行指標として注目される。

ドイツの経済・社会調査・政策研究を行う非営利の公的研究機関。ドイツ最大のシンクタンクの一つ。1949年設立。毎月下旬に発表するIFO景況感指数が有名。

国際的な金融協力や外国為替相場の安定を図る目的で設立された国際協力機関。加盟国の国際収支不均衡を是正するために、加盟国の出資金から支援融資を行ったり、開発途上国に財政融資を行う。本部はワシントンDC。

1944年7月、連合国44カ国が、米国のニューハンプシャー州ブレトンウッズに集まり、第二次世界大戦後の国際通貨体制に関する会議を開催、国際通貨基金（IMF）協定などが結ばれた。この際、これまでの金だけを国際通貨とする金本位制ではなく、ドルを基軸通貨とする制度を作り、ドルを金とならぶ国際通貨とした。ブレトンウッズ体制または金・ドル本位制とも。

取引所などを介さず、売り手と買い手が直接に取引すること。顧客の出す注文に対して、証券会社やブローカーが取引の相手方となって応じる取引。取引価格も、取引の方法も、当事者同士の交渉によって決まる。OTC、Over The Counterとも。

世界銀行を構成する5つの国際機関の一つ。世界最大の融資機関。世界の様々な商品やサービスの開発を促進する。

OTM。オプションを行使したときに損失となる状態。コール・オプションでは行使価格より市場価格のほうが安く、プット・オプションでは行使価格より市場価格のほうが高い状態。利益ゼロの状態はアット・ザ・マネー（At the monery）、利益となる状態はイン・ザ・マネー（In the money）。

FXにおいて、持っているポジションを市場レートで評価した場合に損失となっている状態。利益となっている状態はフェイバー（favor）。

1997年7月2日、タイ中央銀行が管理フロート制（変動相場制）を導入しタイ・バーツが暴落。これに端を発し、「アジアの奇跡」と言われた東アジアの国々から一斉に国際資金が流出。時間差をもって香港、韓国、インドネシア、マレーシアにも通貨危機が波及、世界経済に深刻な影響を及ぼした。

FX取引における、投資家側が買う場合のレート。2wayでの価格表示の際の高い方のレート。オファー（Offer）とも言う。売る場合のレートはビッド（Bid）。

資産、金銭的に価値の有る財産。預金、貸し付け、保有債券など。

ある時点における通貨建て資産のストック量により、外国為替相場は決まるという為替相場決定理論の一つ。

ATM。オプションを行使したときに利益ゼロとなる状態。コール・オプションでもプット・オプションでも、行使価格と市場価格が等しい状態。損失となる状態はアウト・オブ・ザ・マネー（Out of the money）、利益となる状態はイン・ザ・マネー（In the money）。

外国為替取引をする際の取引量、取引金額。

SGP。欧州連合の経済通貨同盟を促進・維持していくため、財政規律を維持するための合意。満たすべき基準として、財政赤字比率をGDPの3％以下、債務残高比率をGDPの60％以下にする等が記されている。

オシレーター系指標の一種。相対力指数。J.W.ワイルダー氏によって考案。過去数日間における価格の変動幅（上げ幅・下げ幅）から相場のリズムや法則性を読み取り、上昇・下落のどちらの勢いが強いかを計測する指標。0%から100%の間で推移し、一般的に70%以上は買われすぎ、30%以下は売られすぎとみる。

順位相関係数。ある期間内の終値に上昇順位をつけ、その期間の日数との相関関係を指数化したもの。一般的に「上がり始め」「下がり始め」の時期・タイミングを計る指標。期間は13週間や26週間のような長期間や、9日や26日のような中短期の場合もある。

細田悟一氏（ペンネーム:一目山人）が延べ2,000人のスタッフ（学生）と7年の歳月をかけて昭和10年に完成させた相場分析手法。時間の概念を取り入れ、基準線、転換線、遅行スパン、先行スパンa、先行スパンb、および先行スパンaとbで作られる抵抗帯（雲）と呼ばれる帯と、ローソク足との比較して判断する。

外貨建て信用状に基づき発行された一覧払輸入手形の代金について、銀行が買う場合の為替レート。資金が回収されるまでの間、銀行が立替払いを行い、この間の立替金利をTTBレート（電信買い相場）から差し引いたもの。アットサイト・レートともいう。

外貨建て信用状に基づき発行された一覧払輸入手形の代金について、銀行が支払う際の為替レート。資金が回収されるまでの間、銀行が立替払いを行い、この間の立替金利をTTSレート（電信売り相場）に加えたもの。アクセプタンス・レートともいう。

過去一定期間の価格の平均を折れ線グラフにしたもの。米国のグランビルが考案。平均する期間により、短期線（7日、14日など）、中期線（50日、90日など）、長期線（180日、200日、52週など）に分けられる。

IF-DONE。2つの指値または逆指値を出し、その成立する順番を決めて出す方法。一つめの注文が約定した後にもう一つの注文が有効となる。

上場会社の内部関係者（株主・役員・社員等）が、未公開情報をもとに株式の売買を行うこと。内部者取引。株価に大きな影響を与えるような未公開情報を内部関係者が知った場合には、2社以上の報道機関による情報が公開された後、12時間経過しなければ当該株式を売買することはできない。内部関係者から情報の伝達を受けた者にも適用される。

ITM。オプションを行使したときに利益が出る状態。コール・オプションでは行使価格より市場価格のほうが高く、プット・オプションでは行使価格より市場価格のほうが安い状態。利益ゼロの状態はアット・ザ・マネー（At the money）、損失となる状態はアウト・オブ・ザ・マネー（Out of the money）。

ローソク足において、始値よりも終値の方が安い線。白黒のチャートでは黒塗りの線。カラーのチャートでは青色のことが多い。逆に始値よりも終値の方が高い線は陽線（ようせん）。白黒のチャートでは白抜きの線。カラーのチャートでは赤色のことが多い。

金融機関の限定された市場参加者が、資金の運用と調達を行う市場のこと。銀行間取引市場ともいう。対顧客市場に対する語で、外国為替相場の卸売市場に相当。

銀行間で形成される為替レート。24時間、電話やインターネットなどを通じてやり取りされる。同時刻におけるインターバンク・レートは一つではなく多数存在するが、すべて1対1の相対で取引される。

資金使途に制限のない居住者による外貨借入のこと。インパクト・ローンは、資金使途を制限するタイド・ローンやプロジェクト・ローンと区別するために使われる和製英語。

インフレーション。経済全体の財やサービスの価格（物価）が継続的に上昇する現象で、貨幣価値の下落を意味する。良いインフレの下では、企業業績は上昇し、従業員の給与も上がる。しかし悪いインフレの下では、給与上昇が物価上昇に追いつかず、家計は逼迫する。特に経済的弱者（年金生活者等）に大きな影響となる。

通常は、インフレを押さえるために中央銀行が目標を設定する。デフレ下においては、景気回復に向けて逆に軽いインフレを起こすために設定する。

通貨統合非参加国（EU加盟国）の通貨と、ユーロ間の為替相場を一定の変動幅で連動させる制度。為替相場を安定させ、非参加国に通貨統合採択を促進させることを目的とする。ERM参加国は、対ユーロの中心レートが設定され、現在の変動幅は上下15％。15％を超えた場合には自動的に無制限の介入が行われる。1999年1月1日から実施。1979年に設立された欧州通貨制度のERMと区別してERMⅡ、ERM2、新ERMなどと言う事もある。

欧州通貨制度。欧州連合（EU）の前身である欧州共同体（EC）が、域内の為替安定化などを目的として1979年に導入。単なる通貨協力ではなく、長期的な安定成長、完全雇用の段階的回復、生活水準の調和化、共同体内での地域的格差の縮小、などを目指す総合的な政治経済戦略。その後市場統合の実現と共に、マーストリヒト条約の締結につながる。

欧州中央銀行。欧州通貨統合参加国の金融政策・為替操作と、ユーロの発行を行う機関。物価の安定を目的に1998年6月1日に設立。本部はドイツのフランクフルト。

EBS社が行う電子ブローキング・システム。ボイスブローカーに頼らず、各銀行などに設置された端末から直接為替取引の注文を出すことができる仲介方法。主要通貨の大半は、EBSを通じて取引が行われている。

他社株転換債。特定の上場銘柄株を対象に選び、満期日にその株価が設定水準より高い場合には、元本と高い利息が現金で償還され、株価が設定水準より低い場合には、対象となった株式で償還される。通常よりクーポンレートを高く設定してあり、高利回りの金融商品とされる。

欧州連合。1993年11月、それまでのEC加盟12ヶ国（ベルギー、デンマーク、フランス、ドイツ、イギリス、ギリシャ、アイルランド、イタリア、ルクセンブルク、オランダ、ポルトガル、スペイン）により批准されたヨーロッパ連合条約（マーストリヒト条約）の発効によって発足。ヨーロッパの政治経済の統合を目指し、加盟国間の相互協力を強化することを目的として設立された超国家機構。

ユーロ。1999年1月1日、欧州単一通貨「ユーロ（euro）」を導入。欧州連合（EU）に加盟する当時15カ国のうち、11カ国が参加。当初は帳簿上の通貨にすぎず、銀行間決済など、現金以外の取引に使用されていた。2002年1月1日以降、現金（紙幣・硬貨）の流通を開始。現在は国際通貨の一つとして扱われており、外国為替市場では米ドルに次いで2番目に規模の大きい通貨。

ニューヨーク市マンハッタン島南端の通りの名前。世界の証券・金融の中心地。ニューヨーク証券取引所、連邦準備銀行、証券会社、大手銀行などが集中している。17世紀、この地に入植したオランダ人が、先住民族や他国の入植者達から身を守る為に、丸太で防壁を築いたことがWall Streetの由来。1792年5月17日に株式仲買人のリーダー24人が集まり、各自が独自に行っていた証券取引に対して統一ルールを決め、1817年に取引所が設立、以来アメリカ経済の中心地となる。

ダウ・ジョーンズ社が発行している経済専門の日刊紙。アメリカでは数少ない全国紙。1882年、3人の若い記者が手書きのニュース・レターをウォール街の購読者に配達したのが始まり。初刊は1889年7月8日、2セントで販売。

香港ドル、ホンキー。中華人民共和国香港特別行政区の法定通貨。発行は中央銀行でなく、香港上海銀行、スタンダードチャータード銀行、中国銀行の3行が行っている。香港ドルは83年以降、米ドルに対するドルペッグ制（1米ドル＝7.8香港ドル）を採用している。2005年5月18日から目標相場圏制度が導入されたことにより、1米ドル＝7.75〜7.85香港ドル間での変動が認められた。

オプション取引における権利行使価格。ストライク・プライスとも言う。

アメリカ民間の有力格付会社。ムーディーズと並ぶ世界的な2大格付機関。

旧社名からスタンダード＆プアーズとも呼ばれる。基本的には長期格けはトリプルＡ（表記はAAA）が最高位。トリプルＢ（BBB）までが「投資適格」と呼ばれ、それ以下は「投機的格付」とされる。

スウェーデン・クローナ。スウェーデンの通貨。通貨コードはSEK。セックとも呼ばれる。スウェーデンはEUに加盟しているが、欧州統一通貨のユーロは導入していない。2003年9月14日、ユーロ参加の是非を問う国民投票を実施したが、反対55.9％、賛成42.0％と、ユーロ参加反対が賛成を大きく上回る結果となった。

シンガポール・ドル。シンガポール共和国の通貨。1819年にスタンフォード・ラッフルズ卿がイギリスの貿易拠点として開拓、1965年に独立。東南アジアでもっとも近代的で成功を遂げた都市。アジアを代表する金融センターの一つであり、香港に次ぐ世界5位の金融センターと評価されている。

IMF加盟国が持つ特別引き出し権。通貨危機等で外貨不足に陥った場合には、SDRと引き換えに外貨を受け取ることができる。

ノルウェー・クローネ、ノック。ノルウェー王国の通貨。ヨーロッパ通貨の多くがユーロに統合される中、1994年に行われた2度目の国民投票で否決。

ニュージーランド・ドル、通称キウィ。ニュージーランドの通貨。英国と先住民マオリとの間で1840年に締結されたワイタンギ条約を機に英国領、1907年に大英帝国自治領、1947年に独立。世界で最も人口密度が低い国の一つ。

為替先渡取引（為替予約）の一つ。スポット・レートと為替予約レートの差額を、取引通貨ではなく米ドルなどの主要通貨で差金決済する。市場が未成熟な場合や、当局から該当通貨の国外流通が規制されている場合など、海外企業等が当該通貨で先物をヘッジすることが難しい場合に利用される。通常は対ドル・プレミアムを反映した価格で取引される。

アメリカ合衆国の中央銀行制度。FED（フェド）とも言う。

連邦準備制度理事会（Federal Reserve Board）または連邦準備銀行（Federal Reserve Banks）のこと。

一般的には単にFRBと呼称した場合、連邦準備制度理事会を指す場合が多い。

米国の代表的な銀行間短期金利。金融政策の誘導目標金利・政策金利。フェデラル・ファンド（Federal funds）とは、米国の市中銀行が連邦準備銀行に預けている無利息の準備預金。これを銀行間で貸し借りする時の利率がFFレート。FFレート変更後、マーケットには大きな影響が出る。

連邦公開市場委員会。アメリカ合衆国連邦政府の金融政策を決定する最高意思決定機関。年8回、6週間ごとに開催されるほか、必要に応じて随時開催される。

自由貿易協定。特定の複数国や地域において、関税を撤廃し、数量制限などの貿易障壁をなくすことで、自由な貿易を繁栄・発展させようという貿易上のルール。1990年代に締結が急増、代表的なFTAは東南アジア諸国連合（ASEAN）、欧州連合（EU）など。

政府短期証券。国庫の一時的な資金不足を補うために、政府が発行する短期国債。2009年に発行を終了、TB（割引短期国債、Treasury Bills）と統合され、その後は国庫短期証券（T-Bill）に変更。1年以内の割引債（短期国債）の償還期間は、2カ月・3カ月・6カ月・1年の4種類。

証券口座に滞留している余裕資金、待機資金を効率的に運用するための投資信託。信用度が高く残存期間の短い、内外の公社債およびCP（コマーシャル・ペーパー）などを投資対象とする。収益分配金を毎日計算、1か月分まとめて再投資される。

メキシコ・ペソ。メキシコ合衆国の通貨。表示は「＄」のマークが使われるが、ドル・マークと紛らわしいため、最後にMN（MONEDANACIONAL、 メキシコ国の貨幣であるという意味）と付記することがある。経済的にアメリカへの依存度が高い。

国内外の公社債（国債・地方債・政府保証債・社債）や、CPやCDなどの短期の金融商品を中心に運用する追加型公社債投資信託。株式は一切組み入れず、リスクを少なくして安定した収益の確保を目標とするファンド。収益分配金を毎日計算して月末にまとめて再投資する。期間は自由、利回りは日々の分配実績で変動し各社で異なる。購入・換金はともに1円単位でいつでも可能。

Gerald Appel氏によって開発されたテクニカル分析手法。通常、12日と26日の平滑平均の差をMACDと呼び、MACDの9日移動平均をシグナルと呼ぶ。MACDがシグナルを上抜けば買い、またMACDがシグナルを下抜ければ売り。ゼロのレベルを上抜け(下抜け)れば、更に強気の乖離を意味する。

Ministry of Financeの略称。モフ。財務省のこと。

マネーストック（通貨の総量）の定義の一つ。M1（現金通貨と預金通貨）に準通貨と譲渡性預金（CD）を加えたもの。準通貨とは、解約することでいつでも現金通貨や預金通貨となり、決済手段として機能する金融資産。定期性預金（定期預金・据置貯金・定期積金）のこと。譲渡性預金とは、通常の定期預金と異なり、譲渡することが可能な定期預金。

マレーシア・リンギット、リンギ。マレーシアの通貨単位。通貨記号はMYRまたはMR。2005年より通貨バスケット制による管理変動相場制に移行。

マネーストック（通貨の総量）の定義の一つ。現金通貨と預金通貨の合計を示す。狭義の意味で通貨量。預金通貨とは、預金者の要求でいつでも引き出すことができる流動性の高い預金。要求払預金ともいい、当座預金・普通預金・貯蓄預金・通知預金・別段預金・納税準備預金等がある。

R.Nエリオットが確立したチャート分析理論。相場波動の基本は、上昇5波動と下降3波動の組み合わせでできているとし、黄金分割比とフィボナッチ係数を基礎としている。

ロングターム・キャピタル・マネジメント。1998年10月に破綻したアメリカの大手ヘッジ・ファンド。2人のノーベル経済学賞学者を擁し、高度な金融技術を駆使して急成長したが、1998年8月のロシアのデフォルトに端を発する金融混乱のなかで破綻。ドル円相場が2日間で14円以上円高になるなど、その影響の大きさにアメリカ政府が支援に動き、FRB（連邦準備制度理事会）は緊急利下げを余儀なくされた。

円の価値が上昇し、外貨の価値が下がること。例えば1ドル120円から1ドル100円になった場合、1ドルに対し支払う円が小額になる＝円の価値が高くなるため円高と表現する。反対に円の価値が下落する場合は円安。

外貨資金を円に転換して、円貨で運用する操作。円転換。

円資金を外貨に投入して、外貨で運用する操作。円投入。

円の価値が下落し、外貨の価値が上がること。例えば1ドル100円から1ドル120円になった場合、1ドルに対し支払う円が高額になる＝円の価値が安くなるため円安と表現する。反対に円の価値が上昇する場合は円高。

アメリカの代表的通信社。国内の放送局や新聞社の協同組合であり、非営利事業。1846年、ニューヨーク市でライバルだった新聞社5社が、コストの高騰を避けて効率を高めるために設立。200以上の支局を持ち、100ヶ国以上の国のスタッフが活動している。

オーストラリアドル。豪ドル。オーストラリア連邦の通貨。通貨コードはAUD。オーストラリアでは1966年までポンド・シリング・ペンスを使っていたが、ドルの十進法の方が簡単ということで、ドルを採用。オーストラリアのお札は紙幣ではなく、88年に世界初のポリマー製のお札を導入、現在はすべてポリマー幣。

1970年代に2度発生した原油高騰を示す。第1次ショックは第4次中東戦争を機に発生した1973年、第2次ショックはイラン革命を機に発生した1979年。

見た目に快く感じられる比率とされる「0.618対0.382」または「1対0.618、1.618対1」の比率のこと。ピラミッド、クモの巣、宇宙の渦巻き星雲の形など、ありとあらゆる自然界に存在するものに見られることから、相場でもこの考え方があてはまるとする理論。黄金分割比率を利用し、数列化したフィボナッチ数列が有名。

「ポンド危機(1992)」「欧州ソブリン危機(2010)」の双方に用いられる。前者は、英国経済低迷にも関わらず、過大評価されていたポンドに対し、ジョージ・ソロス率いるヘッジ・ファンド（クウォンタム・ファンド）が売り仕掛けたことでポンドを急落させた出来事。後者は、ギリシャの粉飾決算が表面化したことから、ギリシャ国債への債務不履行懸念がユーロ急落につながった出来事。

相場が上がり続けているときに、一旦値を下げること。そのタイミングで買うことを「押し目買い」と呼ぶ。

相場の「買われ過ぎ・売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称。RSI、サイコロジカルライン、ストキャスティクスなどが有名。

国内市場とは別に、主に非居住者（外資）に向けた金融市場のこと。規制や課税方式などを国内市場と切り離し、比較的自由な取引を認めている。岸から離れた市場という意味。

オプションの売買を指す。オプションとは、特定の期日または特定期間内に契約対象物を特定の価格で買う（または売る）ことができる権利のこと。一定の価格で買う権利をコール・オプション、一定の価格で売る権利をプット・オプションと呼ぶ。

卸売り段階における商品価格の物価指数。消費者物価指数とならび、物価動向を見る為の代表的な統計。日本では、国内卸売物価指数、輸入物価指数、輸出物価指数の3指数と、これらを加重平均した総合卸売物価指数で構成されていたが、2002年に基準が改定され、「企業物価指数」に移行した。

1日のうちで取引が終るときの値段。帳入れ値。

経済協力開発機構。欧米などの先進国を中心に、経済成長の促進、開発途上国への援助、世界貿易の拡大などを目指す国際機構。マーシャル・プラン（ヨーロッパ復興計画）の受入れ機関であったOEEC（ヨーロッパ経済協力機構）を改組し、1961年に発足。日本は1964年に加盟。本部はフランスのパリ。

同時に二つの指値注文を出すときに、一方が成立したときにもう一つの指値を自動的にキャンセルする場合に使う注文。損切り注文と利食い注文を同時に出す方法が一般的。

相場がチャートポイントを飛び越えるような形で、急激に行き過ぎた動きをすること。

外国為替市場において、その日のうちに決済せず、翌日まで持ち越すポジションのこと。

翌日決済を条件に、金融機関ないし大手企業間で貸し借りを行う取引。この時の貸し借りの金利を「無担保コールオーバーナイト（翌日）物金利」と呼ぶ。