「日経平均暴落」を含め、まさに“売りが売りを呼ぶ”といった展開となった週初…。
ただし“パニック売り”は一服し、「米経済悪化」を背景にした“リスク回避姿勢”も次第に和らぎました。
流れが変わったのは“ハト派寄り”の「内田日銀副総裁発言」と、“強め”となった「米新規失業保険申請件数」と見られますが、いずれにしても週初からセンチメントは様変わりしているのが実状といえます。
こうして「日米金利差縮小」への思惑はさらに後退し、昨日NYタイムには“148.222円”へと上値を伸ばすに至っています。
ただここで台頭したのが「中東情勢緊迫化」…。
『イラン、24時間内にイスラエル攻撃する可能性』
米FOXニュースが報じたこの報道は、マーケットを再び“リスク回避姿勢”へと再び傾斜させています。
ただし冒頭で記した「日米金利差縮小」は後退していますので、いわゆる“パニック売り”が再燃するには至っておらず、“上値の重さ（利益確定売り）”を促すにとどまっているのが実状といえます。
今週のマーケットは、この「中東情勢緊迫化」の行方と、そして本日から相次ぐ「米重要指標」の結果次第ということになりそうです。
特に後者に関しては「米9月0.50％利下げ」「米年内5回利下げ（1.25％）」が織り込まれた経緯を持つだけに、その結果次第で“さらに巻き戻し”もしくは“再燃”となる可能性が否めない…？
冒頭で記したように、「日米金利差縮小」に関するの思惑はすでに後退した印象があります。
このため“動かない（そこまで重要ではない）”との声も一部で聞こえますが、マーケットは思惑で動くものです。
特に今週はサマーバケーション（日本はお盆休み）の関係で、“流動性低下”が否めません。
あくまで“結果次第”であり、その結果を見極めるまでは“動きづらい”が基本と見られますが、“神経質な揺れ動き”はまだ続く都見ておく必要がありそうです。
特に“流動性低下”を踏まえれば、“不意な揺れ動き（突発的な乱高下）”には、十分に注意しておきたいところです。
《11:55》
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