ジャクソンホールにおけるパウエルFRB議長の『金融政策を調整すべき時がきた』発言を経て“ドル売り”に傾斜したマーケットでしたが、先週は“その巻き戻し”が先行しました。
直近の米経済指標は“好内容”なものが多く、米10年債利回りの“低下一服→反発”を誘い、それがドル円の“反発”へとつながったからです。
ダメを押したのがFRBが重要視する週末の「PCEコア・デフレータ」であり、「米ソフトランディング期待」が台頭する中でドル円は“146円半ば”へと駆け上がっています。
こうした中、今週は主要な米経済指標が相次ぎます。
特に注目されるのは「米雇用統計（6日）」と見られますが、その他にも「ISM製造業/非製造業景況指数」や「ADP雇用統計」等、マーケットを動意づかせかねない指標が目白押しといえます。
このため“その結果次第”というのが実際のところですが、冒頭で記したように「米ソフトランディング期待」はすでに台頭しています。
つまりそれらを“否定する結果（かなりのネガティブ）”とならない限り、崩れる展開は想定しづらいと見るのが妥当といえます。
本日は「米国市場休場（レーバーデー）」で“一方向への動意”は見込みづらく、また「米雇用統計」前には“利益確定売り”も入ると見るのが自然です。
そうなると“上値の重さ”が意識されやすいということになりますが、問題はそれまでに“どこまで上値を模索できるか”…？
短期金融市場を見た「米9月0.50％利下げ」の確率は、やや低下こそしているもののまだ“33％”を織り込んだままとなっています。
これに前記「米ソフトランディング期待」を重ねれば…？
やはり“否定する結果”が飛び出さない限り、“もう一段の上値模索”となる可能性は十分と考えたいところです。
《12:10》
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